多くの組織では、離職した従業員のアカウントを「停止中」ステータスに変更し、一定期間が過ぎてから削除しています。その間、停止中のユーザーのメイン カレンダーは、組織内の誰も（特権管理者でも）閲覧、編集できませんでした。そのため、チームの予定や 1 対 1 のミーティングが他のユーザーのカレンダーに追加されていたり、会議室が予約されていたりしても、その編集やオーナー権限の変更を行うことができないために、古いカレンダーの予定が残ってしまう、あるいは会議室の稼働率が落ちてしまうなどの問題が発生することがありました。

このたびの変更により、特権管理者は、Google カレンダーのウェブ ユーザー インターフェースと Google Calendar API の両方から、停止中のユーザーのデータを管理できるようになりました。不要になった古い予定を識別して削除したり、必要に応じて予定のオーナーを変更したりするのが簡単になります。

注: 削除済みユーザーについても同様の機能を提供できるよう、現在対応を進めています。